No. 1314「コロナワクチンの危険性」で、警鐘を鳴らす医師や専門家が検閲や迫害を受けていることを例に、ワクチンやコロナ対策に関する政府の説明に健全な疑問を持つべきではないかということを書いた。

こうした反ワクチン的な発言に対して、主流メディアは「陰謀論に気を付けて」という論調の記事を掲載している。「荒唐無稽な陰謀論」というが、政府や主流メディアは科学的に正しい情報を発信してきたのだろうか。昨年4月、厚生省専門家チームは、新型コロナは「対策しなければ最悪40万人以上が死亡する」という推計を発表した。重篤な患者は15歳から64歳で20万人、65歳以上は65万人に上るだろうとも言った。1年たった今、政府がGOTOトラベルを実施して旅行や外食を奨励したにもかかわらず、日本で最初にコロナによる死者が出た2020年2月から21年5月16日時点で、死者数は40万人どころか11,524人、感染者約68万人のうち約59万人が回復している。日本のインフルエンザ死者は年間1万人前後、毎シーズン1,000万人以上が感染しているが、新型コロナに関してだけ政府は自粛を要請し、メディアは恐怖をあおる報道を続けている。

　ワクチン開発は一般に十数年、最短のおたふくかぜワクチンでも4年かかっている。動物実験から人体への応用というのが普通だが、新型コロナは動物実験を省いてしまっている。昨年ワクチン開発が始まった頃には、免疫学者が「遺伝子ワクチン」という新しい手法では慎重な臨床試験が必要で、期間を短縮すると重大な副作用を見逃す恐れがあると警鐘を鳴らしていた。しかし1年もたたぬうちに開発され、米食品医薬品局の認可を受けることなく「緊急用」として許可されて接種が始まった。ワクチンで健康被害が出るなど問題が起きても、開発した製薬会社は賠償責任を免除されている。

免疫学者の懸念通り、ワクチン接種の進む米国では健康被害が起きており、VAERS（ワクチン副作用報告システム）によれば、昨年12月から今年4月末までに米国では4,178人が死亡しているという。毎日30人がコロナワクチンで亡くなっている計算になる。日本でも政府発表の「ワクチン接種後の死亡として報告された事例の概要」（5月12日）によると、ワクチン接種後これまで38名が翌日から数日後に死亡している。その中には接種4日後にクモ膜下出血で亡くなった20代の看護師の女性もいるが、ワクチンとの因果関係は38名すべてが評価不能とされている。ちなみに日本で新型コロナでは20代の女性は一人も死んではいない。

　私は反ワクチン派ではない。しかし人類初の「遺伝子ワクチン」である新型コロナワクチンに関しては、海外の記事を調べるほど疑念が膨らみ、接種の判断は慎重にするべきだと思っている。新型コロナのリスクとワクチンのリスクを判断できるように、政府やメディアは反ワクチンを陰謀論として黙らせるのではなく、国内および接種が進んでいる国のワクチン被害の状況も国民に正しく伝えるべきである。