夏祭りや花火大会が中止になる一方、緊急事態宣言の中でオリンピック・パラリンピックが開催され、飲食店は営業時間の短縮やイベントの縮小開催を強いられている。7月末に開かれた東京都新型コロナウイルスのモニタリング会議では感染の専門家たちが「これまで経験したことのない爆発的な感染拡大に向かっている」と予想した。

厚生労働省はオープンデータとしてPCR検査の実施人数を公表している。それによると、昨年7月は約26万回PCR検査を実施したが、今年7月にはその7倍近い170万回以上となっている。

以前このコラムで、新型コロナとされるウイルスの存在なしに開発されたPCR検査では、インフルエンザウイルスその他のウイルスでも陽性になることを指摘したが、検査数が増えれば「偽陽性」が数多く出るのは当然のことなのだ。米国では7月21日、疾病予防センター（CDC）が2021年末でこのPCR検査の緊急使用許可取り下げを決定したことを発表した。

米国のコロナ死亡者数は60万人を超え、その一方で2019年にはインフルエンザで6万人以上の死亡者を出したが2020年にはそれが600人台に激減したことを例証し、PCR検査が新型コロナとインフルエンザを区別できないことを認めたのである。

日本でも毎年1200万人程度のインフルエンザ患者が出るのに昨年はほとんどいなかったのは、発熱などの症状で病院に行ってもインフルエンザの検査をせず、PCR検査だけを行い、コロナ陽性者とされたためであろう。インフルエンザが減ったのはウイルス干渉説やマスク・手洗いの徹底ではなかったのだ。

PCR検査で陽性になれば軽症でも新型コロナ「感染者」となり、自宅やホテルでの隔離が促される。濃厚接触者を探し、無症状でもPCR検査が行われ、陽性ならまた隔離が言い渡される。つまり「PCR検査」だけで症状がなくても陽性者とカウントされる、それがこの流行感染症の正体だったといえる。

厚労省のデータを見ると死者数や重症者数はかつてほど増えていないため、PCR検査による感染者増を日々報道することで感染への恐れをあおり、コロナに打ち勝つにはワクチンしかないとばかりにメディアや政府は緊急用として許可されたにすぎないワクチン接種を勧めている。ワクチン被接種者に深刻な副反応が起きても政府は「まれ」であるといい、接種後の死亡は全てワクチンとの関係は不明だとしている。

16歳以上の8割以上がワクチン接種を終えたイスラエルでは感染者が急増し、8月から3回目のワクチン接種が始まった。米CDCもマサチューセッツ州で感染した469人のうち約4分の3の人は、ワクチン接種済みだったと発表している。１年半前のウイルスの遺伝子情報を元に作られたワクチンは、安全性に欠けるばかりか効果もないということである。

政府は7月からワクチンパスポートの申請を開始したが、変異し続けるウイルスといたちごっこのような接種で発行されるパスポートに全く意味がないことは言うまでもない。