潮流
これらの危険な流れは、世界的な出来事における巨大な潮流となり、多くの人や社会全体を海へ押し流すだろう…
by James Howard Kuntsler
あなたは自問するのをやめたのだろうか。「 ウクライナにおける米国の利益はいったい何なのか？」
答え。 過去10年間、ロシアを厄介払いするために費やされた労力と資本を考えれば、利益などまったくないに等しい。
マイダン「革命」以来この8年間、ウクライナは「ジョー・バイデン」一族のATMであり、米国国務省にとって都合の悪い恥さらしだった。そしてそれを隠蔽することはできなかった。
実際、彼らの最初の試みは、トランプ弾劾につながる扇動的な工作だったが、それはウクライナの腐敗した政局への関与を隠すためにマリー・ヨバノビッチ米国大使と国務省官僚がジョージ・ソロスの大西洋評議会と結託して行っていた不正な活動に光を当てたに過ぎなかった。この一団には、ジェイク・サリバンやアントニー・ブリンケンなど政府内に出入りする挑発工作員も含まれていた。今、この二人は「ジョー・バイデン」政府の外交政策のトップ（国家安全保障顧問と国務長官）についている。
ドナルド・トランプはおろかにも前任者のオバマよりももっとタカ派になるべく、「致命的な援助」と誇らしげに呼んでスティンガーミサイルやその他の武器をウクライナに送ってさらなる災難を可能にした。一方オバマがウクライナに送った主な武器はバイデン副大統領とそのペテン師一家だった。哀れにもトランプ氏は自分が「プーチンの操り人形」でないことを証明するために何かをしないといけなかったようだ。その何かとは、ウクライナに、ロシアとの国境にあるドンバス地方を爆撃する暗黙の許可を与えたことだった。それは何も結果をもたらさないはずのものだったのだろうか？
この間にNATOはウクライナ軍を武装し40万人規模の兵士を訓練するパイプ役を務めてきたが、これはロシアと欧米の間で結ばれたいくつかの正式な協定に違反するものである。NATOはロシアと軍事的に交戦する意志も手段も持ち合わせていない。NATOの長である米国は、今のところ、ウクライナに米軍や戦闘機を送り込んで第三次世界大戦を開始することを控えている。したがってロシアはウクライナの厄介な軍隊を無力化し、地図の配置を変えるという地道な作業を続けてきた。それによってウクライナがプーチン氏と彼の国を破壊しようとする米国のひどい計画で代理敵対者として行動することができないようにするためである。
作戦はおそらく今月中に終了するだろう。 私の予想では、ゼレンスキー氏は、ドンバスとマリウポリからオデッサまでの黒海沿岸地域を除いた地図上に残る地域の大統領にとどまることが許されるだろう。ゼレンスキー氏には、問題を起こすような機能的な軍隊はもっていないだろう。西ウクライナの他の地域は、ポーランド、モルドバ、ルーマニア、ハンガリーなどに分配される可能性がある。リヴォフとドニエプル川の間にあるウクライナの広大な土地は主に小麦の栽培に当てられる。安定した農業国ウクライナは飢餓に苦しむ世界にとって有益である一方、もはや敵対行為を行う立場ではなく、マネーロンダリング施設としてもあまり役に立たなくなるだろう。つまり、運が良ければ、ウクライナは世界平和を脅かす存在では無くなるだろう。
ウクライナは、世界の舞台で物事を台無しにする「ジョー・バイデン」の最後のチャンスだったのかもしれない。
軍事衝突が解決するにつれウクライナは、バイデン家の腐敗という政治的癌と国家機関の制度的病から米国の注意をそらすための盾としてホワイトハウスが利用することができなくなった。メリック・ガーランドは、ハンター・バイデンに対する未解決事件を、単なるけちな税金違反に留めることはできないかもしれない。そしてもし彼がこの事件を担当する米国弁護士を制限しようとするならば、数ヶ月後には司法妨害で逮捕されることになるだろう。ラップトップはもう外に出してしまったし、ハードディスクのコピーを持っている人はたくさんいるし、その混乱をもっと簡単に検索できるようにするために熱心に働いている人もいる。したがってこれからもっと明らかにされることだろう。
民主党が「ジョー・バイデン」を排除するのは簡単ではないだろう。カマラ・ハリスを大統領執務室に据えることは誰にもできないし、仮に彼女がどうにか潔くその場から去ったとしても、次の候補はナンシー・ペロシとなり、彼女は年をとりすぎているし、公の場に出るときは文字通り半分酔っ払っているように見える。そして、その次はジョー・バイデンと同じくらい老人で支離滅裂なパトリック・リーヒー上院臨時議長だ。
とにかく時代精神には多くの不気味なものが渦巻いている。 一夜にして「ジョー・バイデン」の失策の制裁で、わずかに残っていたブレトンウッズの信用にとどめを刺し、ロシアに金を裏付けとする通貨への世界的移行を開始する許可を与えてしまった。そうなれば現在の年率8％の米ドル・インフレは、数週間から数日で物価が倍増するような、暴走するハイパーインフレに簡単に変わってしまうだろう。特別顧問ジョン・ダーラムの本気度がますます明らかになり、多くの沼地生物がその巣穴で震えながら起訴を待っているに違いない。2020年の（米国大統領）選挙をめぐる論争は、多くの人が期待し、想像していたようにはまだ終わっていないことが証明されるだろう。そして、西洋文明社会の至るところで実施されたワクチン接種とブースターの後遺症に関する進展を待つとしよう。これらの危険な流れは世界の出来事における大きな潮流となり、多くの人や社会全体を海へと連れ去るだろう。
_____