If Iran survives and stays steadfast, Trump’s resource war on China and BRICS collapses
by Alastair Crooke
そもそも米国とイスラエルによる戦争は、西アジア全域にイスラエルの覇権を確立するために行われた。あるレベルにおいて、この紛争はイランのミサイル・迎撃能力と米国・イスラエルのそれとの間で繰り広げられる存亡をかけた戦いである。
普通に考えれば勝負の行方が明らかな戦いだった。イランは米国の技術と火力の前に圧倒され、降伏を余儀なくされるだろうと思われた。
イラン軍が敗退して指導部が排除されれば、おそらく民衆の憤りが自然発生的に高まり、それがイラン国家を圧倒して西側陣営に引き戻されると思われたのだ。
純粋に二国間の争いという次元において（戦争が4日目を迎える現在）、主導権を握っているのはイランである。国家は崩壊しておらず、むしろペルシャ湾全域の米軍基地がドローンやミサイルで攻撃され、イスラエルは複数の誘導可能な弾頭を装備した極超音速ミサイルで攻撃されている。
現時点でイランは、ペルシャ湾の迎撃ミサイル備蓄を完全に使い果たす寸前である。また最初に防空システムを消耗させる旧式のミサイルやドローンを優先的に使用したことで、イスラエルと米国の減少しつつある防空備蓄を大幅に削り取っている。マッハ4を超える速度で飛行するイランのハイエンドミサイルには、イスラエルの防空システムはほぼ無力であることが証明されつつある。
米国諜報機関が主導したイラン最高指導者の暗殺は重大な誤りであったことが証明された。それは士気の崩壊を招くどころか、逆にイスラム共和国への大きな支持の表明を招いたのだ。ワシントンが驚いたのは、この事件は、尊敬されるシーア派の宗教指導者の殺害に対するジハードと復讐の呼びかけを通じて地域全体のシーア派を奮い立たせたことだ。テルアビブとワシントンは情勢を著しく読み間違えていたのである。
要するに、イランは粘り強く、長期的に米国に対して持ちこたえている。一方、米国は、弾薬不足によりほぼ強要された戦略である、短期的な「撃って逃げる」戦争に基づいていた。
湾岸の君主制国家は揺らいでいる。湾岸の「ブランド」である繁栄、巨額な資金、AI、ビーチ、観光は、おそらく終わりを告げた。イスラエルもまた現在の状態では生き残れないかもしれない。
しかしその地政学的な波及効果はイランや湾岸諸国をはるかに超えている。イランによるホルムズ海峡の選択的な封鎖、そしてより広範な湾岸地域の港湾施設への破壊は、別の話を物語っている。
特に注目すべきは、イランがバーレーンにある米国の第5艦隊のインフラを破壊することに重点を置いている点だ。第5艦隊は、ここで詳述されているように、米国の地域覇権の要となっている：
世界の石油貿易の約90％がこれらの海域を通過しており、米国の支配が関連するエネルギー供給網を保証している。同艦隊はまた、ホルムズ海峡、スエズ運河、バブ・エル・マンデブ海峡という3つの極めて重要な戦略的要衝をカバーしている。そしてその司令部は単なる港湾ではない。それは包括的なレーダー、情報、データベースの拠点である。
イランはバーレーンのレーダーや港湾の物流・行政インフラの大部分を破壊することに成功した。同国は、系統的に米軍を湾岸地域から追い出している。
イランとの戦争は、ベネズエラモデルと同様に、米国がイランの資源を米国のエネルギー「支配ポートフォリオ」に組み入れるためだけに計画されているわけではない。昨年、イランは中国が海路で輸入した石油総量のわずか約13.4％を占めるに過ぎず、決定的な要素ではない。
イラン戦争はしかし、より大きな米国の戦略の一環であった。それは、戦略的な要衝、そしてより広くはエネルギー輸送路を掌握し、中国がエネルギー市場にアクセスできないようにすることで中国の成長を抑制することにある。
トランプ政権の国家安全保障戦略（NSS）は、米国の政策目標として「中国の経済を家計消費へと再均衡させる」ことを掲げた。
これは、中国に対し輸出を減らし、国内消費を拡大する抜本的な経済再構築を通じて輸入を増やすよう強要する、という米国の隠語である。その目的は、競争が激しく安価な中国の輸出品に対し、世界の輸出における米国のシェアを回復させることにある。
この転換を強いる一つの方法は関税や貿易戦争を通じたものである。しかしもう一つの方法は、中国、そしてより広範なBRICS市場が成長に必要とするエネルギー市場へのアクセスをさせないことである。NSSの戦略が示唆しているのは資源供給を制限することでそれを達成することだった。つまり、要衝への海上封鎖、包囲、そして（ベネズエラでの対立で見られたような）船舶への恣意的な制裁による拿捕によってである。
要するに、イランによるペルシャ湾への攻撃は、第一に、湾岸諸国がイスラエルや米国と結託してイランに対抗することをもはやイランは容認できないというメッセージを伝えることを目的としているのかもしれない。しかし、同時にイランが試みているのは、重要な海上要衝、港湾、海軍航路を米国の支配から奪い取り、イランの支配下に置くことであるようだ。
言い換えればペルシャ湾に隣接する海路をイランの支配下に置くということである。このようなシフトは、中国、そしてイランと中国の関係だけでなく、海上輸出ルートの確保を必要とするロシアにとっても極めて重要となる。
もしイランがイスラエルやトランプ政権とのこの巨大な闘争に勝利すれば、その波及効果は甚大だろう。ホルムズ海峡の数ヶ月にわたる（選択的な）封鎖はそれ自体で欧州のガス市場に大混乱をもたらすだけでなく、債務市場の危機を引き起こす可能性もある。
さらに、「湾岸ブランド」が安全な投資先としての地位を失えば、投資家が資産を置く代替地を模索するにつれ、ドルの価値は下落するだろう。
南コーカサスを横断する米国の国際平和と繁栄のためのトランプ・ルートはおそらく頓挫するだろう。これにより、インドはロシア産原油の輸入に回帰し――そしてそれを継続する――ことになり、インドとイスラエルの関係にも影響を及ぼすだろう。
戦争による地政学的な再編に加えて、地政金融の構造もまた大きく変化するだろう。