How Trump’s Tariff Tizzy is burning down the house

by Pepe Escobar

サーカス団長のトランプ自身が「解放の日」と名付けた関税騒ぎは、グローバル・ノースとグローバス・サウスを問わず世界中で「虐殺の日」と見られている。

この事実上無秩序な経済解体作戦は、中国に関税戦争を仕掛けるのは妙案だという歪んだ幻想から始まっている。数兆ドルの追加関税を徴収しても地球上の他の国々が米国に売ることを多少なりとも「奨励」され、その関税がアメリカの再工業化につながるふりをするのと同じくらい賢明なものだ。

悲劇の仮面をつけたターボ資本主義の自称サーカス団長は、無防備な市民の預貯金口座から盗んだお金で再武装して「復讐」を盛り上げようとするヨーロッパのチワワのように哀れなものかもしれない。

マイケル・ハドソンは重要な問題点を指摘している：

 制裁と脅しだけが米国に残された手段である。もはや米国は他の国にウィン・ウィンの状況を提供することはできず、金融取引であれ貿易取引であれ、アメリカはどのような国際的な取引においても純利得者でなければならないとトランプは言った。そしてもしアメリカが、どのような取引でも「あなたが負けて私が勝つ」と言うのなら、そのマフィアの恐喝的な駆け引きは「アート・オブ・ディール（取引術）」を反映しているとは言えない。

ハドソン教授はトランプの交渉戦術を見事に表現した： 

経済的に提供できるものがあまりない場合、あなたにできるのは、他国を傷つけない、制裁しない、相手の利益に反することをしないと提案することだけだ。

今、トランプ関税によって、実際トランプは他国を傷つけることを 「提案 」している。そして彼らは、アメリカの「外交」という「戦略」から「逃れる」ために、あらゆる種類の対抗戦術に投資するだろう。

アジアへの貿易戦争

トランプ関税はすべての人、特にEUを攻撃する（トランプによればEUは「アメリカを苦しめるために生まれた」と言う。違う。EUは1957年、アメリカがヨーロッパを支配下に置くために作ったのだ。） EUは年間約5,030億ユーロをアメリカに輸出しており、一方で約3,470億ユーロを輸入している。トランプはこの黒字にノンストップで発狂している。

EUのウルズラ・フォン・デア・ライエンがすでに宣伝しているように対抗措置の復讐が待ち受けているのは必至であろう。ちなみにEUはあらゆる兵器製造業者のスポンサーである。

それでもトランプ関税は何よりもアジアに対する貿易戦争である。中国（34％）、ベトナム（46％）、インド（26％）、インドネシア（32％）、カンボジア（49％）、マレーシア（24％）、韓国（25％）、タイ（36％）、地震に見舞われたミャンマー（44％）、台湾（32％）、そして日本（24％）に「相互」関税が課された。

トランプ関税の前に初の快挙が達成されている。トランプは中国、日本、韓国が協調して対応するという一生に一度のコンセンサスを作り上げたのだ。

日本と韓国は中国から半導体原材料を輸入し、中国は日本と韓国からチップを購入するだろう。つまりトランプ関税はこれまであまり協力的ではなかったこの3国間の「サプライチェーン協力」を強固なものにするだろう。

トランプが本当に望んでいるのは、彼のチームがすでに開発した、トランプがどんな口実でどんなレベルの関税を課すかを一方的に決める、鉄壁の仕組みだ：為替操作を回避するためでも、付加価値税に対抗するためでも、安全保障上の理由でも、何でもいい。国際法もクソもない。実際上、トランプは世界貿易機関（WTO）を葬り去ろうとしているのだ。

南太平洋のハード島の関税をかけられたペンギンでさえ、トランプ関税の認定された影響には、アメリカ国内のインフレの上昇、特定の地域に固定されない企業への深刻な打撃、そして何よりも、信頼できる貿易相手国としてのアメリカの「信頼性」の完全な崩壊が含まれることを知っている。製造業をオフショア化し、過剰レバレッジのヘッジファンド、ウォール街のデリバティブ、シリコンバレーの全体主義的監視の山に食い尽くされたレンティアFIRE帝国（マイケル・ハドソンが見事に分析したように、金融化、保険化、不動産化）は、最後には自分自身を攻撃することを決めたのである。

詩的正義が適用される。家の中から、家を燃やしている。台頭しつつある主権を持つグローバル・マジョリティは喜べ：そして、高速鉄道の脱ドル列車に乗れ。