The West destroyed Africa, Eurasia will revive it
アフリカのルネッサンスはユーラシアの大国であるロシアや中国とのパートナーシップを通じてすでに始まっている。その多大な貢献は、アフリカ大陸の安全保障、経済、制度の各分野においてすでに見られる。
by Matthew Ehret
アフリカでは、貧困、戦乱、飢饉に象徴されるように、不公正が大きく立ちはだかっている。第二次世界大戦後の政治的利益にもかかわらず、クワメ・ンクルマ、パトリス・ルムンバ、ハイレ・セラシエといった全アフリカの指導者たちが思い描いた真の自由の重要な要素である経済的自立はいまだに達成されていない。
数十年にわたるIMFや世界銀行の制限的な融資の後、貧困、飢餓、紛争がアフリカ大陸全域で続いている。多くの人々は、アフリカの統治の課題が原因だと考えているが、実際には、意図的な帝国主義的アジェンダが、政治、経済、安全保障のあらゆる分野においてアフリカ大陸の発展を妨げてきたのだ。
新植民地主義に対するクーデター
しかしここ数年で大きく変わった。BRICS+や大ユーラシア・パートナーシップがその一例だが、グローバル・サウス諸国を貴重で不可欠かつ対等なメンバーとして全面的に受け入れるユーラシア機関の影響力が増していることは、古い新植民地主義の足かせが解かれ、アフリカが自由なルネサンスを享受できるようになるという希望をもたらしている。
旧来の一極秩序に挑戦する新たな多極化の台頭は、サハラ以南の西アフリカに顕著な影響を与えている。サハラ以南の西アフリカでは近年、軍事クーデターが急増し、欧米企業の利益を優先してきた政権から権力が移っている。
これらのクーデターは、チャド（2021年4月）、マリ（2021年5月）、ギニア（2021年9月）、スーダン（2021年10月）、ブルキナファソ（2022年1月）、ニジェール（2023年7月）、ガボン（2023年8月）で発生した。これらはすべて異常に貧しい生活環境にある資源国である。
ガボンでは国民の30%以上が1日1ドル以下で暮らし、60%の地域には医療も清潔な飲み水もないが、金、ダイヤモンド、マンガン、ウラン、鉄鉱石、天然ガス、石油は豊富にあり、そのほとんどはエラマット、トタル、アリバといったフランス企業に独占されている。
レアアース、銅、ウラン、金が豊富にあるにもかかわらず、マリの国民の70％はいまだに貧困にあえいでいる。同様に、石油、肥沃な土壌、水が豊富なスーダンでは人口の77％が貧困線以下で暮らしている。
ウラン資源豊富なニジェールは、フランスの原子力産業（フランスのエネルギー全体の70％を占める）の燃料の35％以上を供給するが、ウランは主にフランスのオラノ（核燃料サイクル企業）の支配下にありニジェール人のわずか3％しか電気を利用できない。フランスの「旧」植民地であるチャドではもう少し多い9％、ブルキナファソは20％だがそれでも受け入れがたい。
大西洋主義者がアフリカ大陸とその豊かな資源にしがみつく方法を必死に模索する一方で、ユーラシアから近年より健全な安全保障パラダイムが生まれつつある。
アフリカと世界の新たな安全保障パラダイム
2021年のマリでのクーデター以来、ロシアの軍事支援は急増し、多数の戦闘機やトルコ製ドローンが供給され、 それに伴いロシアの軍事顧問がマリに多大な支援を提供している。
このアプローチは、シリアなどの他の紛争の多い国々におけるモスクワの戦略と類似しており、焦点はテロの根絶と合法的な政府の支援に置かれている。
2022年、フランス軍が自分たちが戦っていると主張するアルカイダ系のテロリストを支援しているとの現地の告発に続いて、ロシア軍400人がボコ・ハラム（イスラム原理主義組織）の脅威があるマリに派遣された。この動きはその地域の安全保障のダイナミクスにおける重要な変化をもたらした。
アフリカ全土に米軍基地とフランス軍基地が存在し、アフリカ大陸での「テロ対策」に多額の資金が投入されているにもかかわらず、過激派の暴力は劇的にエスカレートし続けており、サハラ以南のアフリカでは前年比8％増のテロが起きている。
昨年、サハラ以南のアフリカではテロ関連の死者が全体の60％を占めた。2021年のアフリカ戦略研究センターの報告書によると、18,000件の紛争がサハラ以南の諸国に影響を与え、3,200万人以上の避難民や難民が発生している。
強制移住が最も多いアフリカ諸国の地図
最近の数年間で、ロシアは先進的な防衛産業と軍事情報能力を活用して、アフリカの国民政府の信頼できる支持者として着実に地位を築いている。ロシアは中国および広範なBRICS+グループと協力と発展を促進し、相互の成長に適した環境を創造することを目指している。
西側諸国はロシアを弱く孤立した存在として描いているが、2023年7月に開催された第2回アフリカ・ロシア首脳会議にアフリカ諸国49カ国が出席した事実は、まったく異なる様相を描き出している。
また、ロシアはアフリカの主要な武器供給国としても台頭し、2017年から2022年までの武器輸入の44％を占めている。さらにモスクワはエジプト、アルジェリア、南アフリカ（中国との協力）、チュニジアなどの国々と共同の軍事訓練演習に参加している。
ロシアと軍事協力関係にあるアフリカ諸国の地図
ロシアと軍事技術協力を行っているアフリカ諸国の地図
ルールに基づく秩序に代わるもの
2023年5月の第11回国際安全保障担当者会議では、ロシアのプーチン大統領は自国のビジョンの目標を再確認し、国々は共同で「世界の安定強化、統一不可分の安全保障システムの一貫した構築、経済、技術、社会的発展の重要な課題の解決」に向けて協力すべきだと述べた。
ロシアの指導者は、「より公正な多極化した世界」を作る必要性を訴え、世界の資源を搾取することを可能にした排他的なイデオロギーと新植民地システムは、必然的に過去のものとなるだろうと述べた。
8月28日から9月2日まで、アフリカの防衛担当者50人とアフリカ連合の上級代表100人が、中国とアフリカの平和と安全に関するフォーラムに参加した。このフォーラムのテーマは「国際的な安全保障イニシアティブの実施とアフリカと中国の団結と協力の強化」であり、これはルールに基づく秩序に代わるものとして位置づけられた。
中国の軍事専門家であるSong Zhongping は、『グローバル・タイムズ』の報道を引用して次のように述べた：
中国はアフリカ諸国の内政に干渉しないが、アフリカ諸国の防衛軍事力構築を支援し、またテロ対策やその他の伝統的でない安全保障問題についても、アフリカ諸国との協力を強化する用意がある。
持続可能な安全保障とは経済の発展
帝国主義の破壊的影響との戦いは、特に軍事的な観点からみると困難に思えるかもしれない。しかし、主要な多極的機関の影響力の高まりは、コンセンサスに基づき、数の力で前進する重要な方法を提供している。
例えば、BRICS+は戦略的に新しいメンバーを増やしてきた。先月、BRICSは5か国から11か国に拡大し、そのメンバーにはエジプト、南アフリカ、エチオピアの3つの地政学的に重要なアフリカ諸国と、主要な西アジアのエネルギー大国であるイラン、サウジアラビア、アラブ首長国連邦（UAE）が含まれ、アフリカ全域に広がる広範な権益を有している。
そして、2022年4月に発表された中国のグローバル・セキュリティ・イニシアチブは、単なる非西洋的安全保障ドクトリンをはるかに超えるものである。その核心は、長期的な戦略的平和の基盤として経済発展を最重要視するという、根本的に異なるパラダイムを体現している。
北京は、アフリカ連合の「アフリカ・アジェンダ2063」の目標を言葉で承認しただけでなく、「全アフリカ主義およびアフリカ・ルネッサンスの下で追求される統一、自決、自由、進歩、集団的繁栄」を求めるこれらの野心的な目標の実現において、他のどの国よりも多くのことを行ってきた。
過去10年間、中国は鉄道の開発、接続性、パートナー諸国全体の産業能力の向上、訓練、技能育成の政策を進めてきた。この間、2022年の対アフリカ貿易額は2820億ドルに達し、前年比11％増となった。この数字は、2022年に対アフリカ貿易額630億ドルを記録したアメリカの4倍以上である。
同じ10年間で、中国企業はエネルギーシステム、交通ネットワーク、製造拠点、港湾、通信、航空宇宙、航空、金融、およびさまざまなソフトインフラの建設プロジェクトに関して7000億ドル相当の契約を獲得している。
欧米の介入という問題があったにもかかわらず、中国はアフリカ大陸に6000キロの鉄道、6000キロの道路、20の港湾、80の大型電力施設、130の病院、170の学校を建設することができた。
一部の西側の「民主主義国」がクーデター後のニジェールで、軍事介入の脅威、制裁、または暗殺に訴える一方、中国は平和仲介役を担い、アガデム油田からベナンのセメ港に原油を輸出するために設計された重要な2000キロメートルのパイプラインを含む、ニジェールでのすべてのプロジェクトを継続することへのコミットメントを再強調した。
このパイプラインは現在4分の3が完成しており、完成すればニジェールの石油生産量は450％増加するだろう。
タンザニアでは、中国政府が8月25日に中国アフリカ・ビジョン会議を主催し、無数の経済イニシアティブを推進したが、その目玉はタンザニア・ブルンジ・コンゴ民主共和国間の鉄道で、アフリカ・アジェンダ2063報告書に概説されているいくつかの主要大陸横断鉄道路線の最初の路線となる可能性が高い。
アフリカの鉄道回廊地図
もう一つの重要な進展は、東西大陸鉄道の北部区間の建設である。2018年に完成した電化されたジブチ – アディスアベバ鉄道は、セネガル、マリ、ニジェール、チャド、ブルキナファソ、ナイジェリア、カメルーン、スーダン、エチオピア、ジブチを結ぶ主要な鉄道回廊の礎となり、サハラ以南の貿易と経済成長を促進している。
ジブチとイエメンを結ぶ29キロのバブ・エル・マンデブ海峡を横断するアフリカ横断鉄道の延長と、それに続く現在建設中のペルシャ湾-紅海高速鉄道への接続は、実にエキサイティングな展望である。この点での中国の継続的な努力は、広範な大陸的調和の基礎を築きつつある。
中国は、セネガルのダカールとマリのバマコを結ぶ1,228キロの路線や、内陸のニジェールとナイジェリアを結ぶ283キロの路線など、「アフリカBRI」（一帯一路構想）を部分的に建設している。
このプロジェクトが拡大し続ければ、アフリカの他の内陸国や大西洋沿岸の港へのフィーダーラインも明らかになり、アフリカ大陸全体の接続性と貿易が強化されることになるだろう。
8月、ケニアとウガンダは、東アフリカ諸国の北部回廊統合プロジェクトの一環として、2018年に中国によって建設されたすでに存在するモンバサ-ナイロビ-ナイバシャ線をウガンダのカンパラ、ルワンダのキガリ、そして南スーダンとエチオピアまで延長する60億ドルの標準軌鉄道路線の開始を発表した。最終的にはジブチ・ダカール鉄道と接続し、東アフリカと西アフリカをさらに統合することになる。
アフリカの南北開発
北アフリカでは、「アフリカ・アジェンダ2063ビジョン」に概説されている3本の南北鉄道路線が、アルジェリア、エジプト、モロッコに戦略的港湾を設け、ヨーロッパとの貿易を促進している。2024年1月に迫ったエジプトのBRICS+加盟と、アルジェリアの将来的な加盟の可能性は、産業成長のハブとして、またアフリカ、ヨーロッパ、ユーラシア大陸を結ぶゲートウェイとして、北アフリカの地政学的重要性が高まっていることを示している。
エジプトはGDP4,750億ドルを誇るアフリカ第2の経済大国で、陸路と海路の両方を通じてハートランドとヨーロッパへの戦略的ゲートウェイを享受している。中国はまた、ドイツ企業とともにエジプトの高速鉄道システムの建設を支援し、アレクサンドリア、アブ・キール、エル・デヘイラといったエジプトの港湾への主要投資家であり、これらの港湾はヨーロッパへの供給ラインと統合されている。
モロッコは、フランス、アラブ首長国連邦（UAE）、サウジアラビア、クウェートからの融資でアフリカ初の高速鉄道（アル・ボラク）を建設し、地中海最大の港湾であるタンゲル・メッド港も建設した。この高度な交通網は、ルノーグループやPSAグループといったヨーロッパの自動車メーカーがこの地域に工場を立ち上げるきっかけとなった。
中国はモロッコに自動車関連施設を建設していないが、フランスの自動車メーカー、プジョーに材料を供給する4億ドルの大規模なアルミ鋳造工場を建設している。また、モロッコの高速道路網の第1期工事の受注には失敗したが、今後予定されている拡張工事の主導権を握る計画が動き出している。
エネルギーの地政学的観点からは、ロシアのロスネフチがエジプトのゾール海底天然ガス田の権益を保有しており、ロシアのロスアトムは2022年6月、エル・ダバアに2026年発電開始予定の第3世代原子炉の建設を開始した。ロシアはまた、モロッコの石油化学コンプレックスと石油精製所に23億ドルの出資をしており、ロスアトムはモロッコの海水淡水化プラントの調査を行っている。
アフリカが動き出しているのは紛れもない事実であり、植民地支配によって長らく否定されてきた経済的自立の追求がついに現実のものとなりつつある。古代文明国家が協力し合い、自然法を遵守する多極的秩序の台頭は、最終的にはポスト・ホッブズ秩序への希望をもたらし、より公正で調和のとれた世界へと私たちを近づけてくれるだろう。
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